2014年4月の「Windows XP」サポート終了によりセキュリティリスクが高まる中、非営利活動団体へのIT機器支援を目的として始まった「リサイクルパソコンプログラム」。
たくさんのご好評とご要望をいただき、改めて非営利活動団体への情報基盤整備「リサイクルパソコン/リサイクルタブレットプログラム」として発足、今日に至っております。
NPO法人だけでなく、公益社団法人、公益財団法人、社会福祉法人、一般社団法人（非営利徹底型）のみなさまにも、正規OSがインストールされたリサイクルパソコンやリサイクルタブレット、iPadなどを特別価格にてご提供いたします。

2020年1月14日にWindows7のサポートが終了しました。この機会にWindows10搭載の本プログラムのリサイクルパソコンをお勧めします！

さらに、リサイクルパソコンへのOffice2019のインストールのオプションもございます。

お申し込みは、こちら　から。

 

【ご注意】本プログラムをご利用するためにはテックスープの団体登録が必要です。テックスープに未登録の団体様は、本プログラムの利用申請の前に必ずテックスープの団体登録を完了してください。

テックスープの団体登録はこちらから。

みなさまの活動のお役に立てましたら幸いです。

「ペライチ×テックスープ・ジャパンNPO支援プログラム」リリースのお知らせ

特定非営利活動法人日本NPOセンター（東京都千代田区大手町2－2－1、代表理事：萩原なつ子、以下日本NPOセンター）は、株式会社ペライチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：橋田一秀、以下、ペライチ）と協働し、同センターが運営するテックスープ・プログラムを通じて、ペライチ有料プランの割引提供プログラム「ペライチ×テックスープ・ジャパン NPO支援プログラム」をリリースしたことをお知らせいたします。

 

■「ペライチ×テックスープ・ジャパン NPO支援プログラム」とは

「ペライチ×テックスープ・ジャパン NPO支援プログラム」は、日本NPOセンターが運営する非営利団体向けソフトウェア提供プラットフォーム『テックスープ・ジャパン（https://www.techsoupjapan.org）』にて、ペライチの３つの有料プラン（ライトプラン/レギュラープラン/ビジネスプラン）を、かんたんwebサイト「ペライチ」ディスカウントプランとして、通常料金(税抜)の60%割引で提供します。（※オプション機能・有料素材は割引対象外）ご利用には、ペライチの利用料金の他、プログラム年間利用資格の取得が必要です。又、資格審査と継続利用のための資格確認には毎年1000円の手数料が必要となります。

 

■「ペライチ×テックスープ・ジャパン NPO支援プログラム」リリースの経緯

以前よりペライチではNPO支援プログラムとして、非営利団体のみなさまへライトプランの提供を行ってきました。プログラム開始当時と比べ、現在ペライチの３つの有料プランで使える機能は大幅にアップデートされました。特に最上位プランのビジネスプランでは、メルマガ配信やオンライン決済など、広報力や組織基盤の強化にお役立ていただける機能が格段に充実しました。今回これらのペライチの機能アップデートの現状を鑑み、非営利団体のみなさまに上位プランの有益な機能もご利用いただきたいと考えました。そこで、ビジネスプランを含むすべての有料プランを特別割引価格で提供することとし、テックスープ・ジャパンと連携して新たな非営利団体向けプログラムを始動する運びとなりました。

 

提供内容：ペライチ３つの有料プラン（ライトプラン/レギュラープラン/ビジネスプラン）の60％割引提供

詳細とお申し込みは、以下の「ペライチ×テックスープ・ジャパン NPO支援プログラム」の特設サイトから：

https://peraichi.com/landing_pages/view/tsjnpo2

 

■ホームページ作成サービス『ペライチ』とは

『ペライチ』のコンセプトは「世界で一番カンタンなホームページ作成サービス」です。インターネットに不慣れな方でも、カンタンに、素早くホームページの作成、更新できるようサービス設計されています。2015年のリリース以降、40代・50代のユーザーを中心とした、中小企業の経営者、及び、個人事業主の方に利用いただき、2020年3月時点で会員登録数が21万を突破しております。

『ペライチ』のサービスサイトはこちら

https://peraichi.com/

 『ペライチ』活用事例はこちら

https://peraichi.com/doc/

 「ペライチ」のこれまでの「軌跡」（インフォグラフィック）はこちら

https://peraichi.com/landing_pages/view/infographic2018

 

■「ペライチ」会社概要

【名称会社名】株式会社ペライチ
【設立年月日】2014年4月21日
【所在地】〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-19-9 第一暁ビル9F 
【代表取締役】橋田一秀
【資本金】90,000千円 
【主な事業内容】Webサービス『ペライチ』の開発・運営
【URL】https://peraichi.co.jp

 

■「テックスープ・ジャパン」とは

「テックスープ(TechSoup)」は、米国サンフランシスコに本部を持つ非営利団体のグローバルなネットワークです。テックスープは、世界中のIT企業とパートナーシップを組み、各パートナー企業から提供されるIT製品を寄贈または、特別割引価格で世界中の非営利団体に提供しています。日本では、特定非営利活動法人日本NPOセンターがテックスープ・ジャパン事務局を運営し、NPO法人、公益財団法人、公益社団法人、社会福祉法人、一般社団法人（非営利徹底型）に対してソフトウェアやクラウドサービス、中古パソコン、タブレットなどの寄贈・特別割引プログラムを提供することで、日本の非営利団体の組織基盤の強化を支援しています。

【URL】https://www.techsoupjapan.org/　　

 

■日本NPOセンター団体概要

【団体名】認定特定非営利活動法人 日本NPOセンター
【所在地】東京都千代田区大手町2－2－21 新大手町ビル245
【設立】1996年11月22日
【代表】代表理事 萩原なつ子
【URL】https://www.jnpoc.ne.jp/

 

■本件に関するお問合せ先

テックスープ・ジャパン事務局（日本NPOセンター内）
担当：長瀬、富田
Email： info@techsoupjapan.org

Microsoft (Office) 365　とは、マイクロソフト社が提供するクラウドサービスです。組織内での情報共有や業務を効率的に進めるためのソフトのことをグループウェアといいますが、Microsoft (Office) 365はこのグループウェア機能をクラウドで利用するサービスと言えます。Office 製品（エクセル・ワード・パワーポイントなど）のオンラインの活用/電子メールの送受信/予定表の共有/ドキュメントの共有/掲示板/オンライン会議をすることができます。

 

「Office 365 for Nonprofits」非営利団体向け導入支援プログラム

マイクロソフト社の社会貢献として、非営利団体はMicrosoft 365やOffice 365などのクラウドライセンスのプランを無償またはわずかな価格にて活用いただくことができます。Microsoft (Office) 365を活用するためにはサーバーの設定などの作業が必要ですが、IT担当が専任としていない非営利団体が導入するには、少し難しく感じるかもしれません。そこで、「Microsoft (Office) 365 for Nonprofits」の導入を支援するためのプログラムを非営利団体のみなさん向けにパッケージ化しました。テックスープに登録している非営利団体向け価格として、特別に提供いたします。

 

【１】プログラム概要 / 価格

（１）導入支援内容

（Ａ）Microsoft (Office) 365 導入にあたってのコンサルティング

導入に際して法人の現状をお聞きし、現在ご利用のサーバや活用環境がMicrosoft (Office) 365 の導入によりどんな変化があるのか（業務の仕方、コストなど）等のコンサルティングを行い、将来を見据えた適切なプログラムを提案いたします。

10,000円（税別）/1回（40分程度）

（Ｂ）導入：Microsoft (Office) 365で独自ドメインを使用できるようにするための設定

Microsoft (Office) 365に必要な情報を団体からいただき、実際に導入をリモートで行います。

・独自ドメイン設定のためのレコードの設定

50,000円（税別）

なお、ドメイン管理会社の移行につきましては別支援（別価格）となります。

（Ｃ）導入：管理者としての初期設定（初期ユーザー追加など）

50,000円（税別）

※BとCの設定につきましては設定に必要な情報を団体からいただき、実際には導入をリモートで行います。

（Ｄ）Microsoft (Office) 365 導入後の使用方法についての伴走支援

導入後、困ったことがあった場合の問い合わせに対応します。

・レクチャー　10,000円（税別）／１回（40分程度）
・インシデント対応　5,000円（税別）／３回　メールでの対応

他に
・SharePointサイト作成（ファイル共有サイト作成）
・管理者トレーニング（管理センター基本操作説明）
等

 

（２）納期

団体ごとに異なりますが、目安としては1カ月～2カ月程度お時間を頂きます。

 

（３）導入支援をお申込みいただく団体の条件

・NPO法人、社会福祉法人、公益財団法人、公益社団法人、一般社団法人（非営利型）であること
・マイクロソフト社の寄贈条件に合致している団体であること
・テックスープ（https://www.techsoupjapan.org） の団体登録が完了していること
・団体として独自ドメインを持って利用していること
（お持ちでない場合は、有料で取得などの相談に応じることは可能です）
・独自ドメインの設定、メールソフトの設定が自分たちでできること
・導入後、管理する方が決まっていること
・Outlookを利用すること（Outlook以外も利用可能ですが、本プログラムのサポート外です）

 

（４）申し込みの流れ

１．テックスープへの団体登録（未登録の場合）
２．申し込みフォームから申し込み
３．事務局と調整
４．導入支援スタート
５．ご入金

（５）お支払いについて

お支払いは銀行振込でお願い致します。

（６）領収書について

銀行振込　　お振り込みされた際の払込受領書

上記以外の領収書をご希望の場合は、メールにてご連絡ください。
当団体にて、ご入金確認後に発行させていただきます。
宛名はお客様ご本人、但し書きは「Office365導入等支援費」とさせていただきます。
日付、宛名なしの領収書の発行はいたしません。

 

【２】Microsoft (Office) 365 for Nonprofits 導入支援までのプロセス

（１）まずは、「Office 365 非営利団体向け導入支援プログラム」申し込みフォームから、お申し込みください

・申し込みフォーム
https://pro.form-mailer.jp/fms/6e40a5ef154750

（２）テックスープ・事務局より確認のご連絡（メールまたは電話）をいたします。
必要に応じてお見積書を作成いたします。

● ご参考
・Microsoft (Office) 365 Nonprofits（非営利団体向け Microsoft (Office) 365）
https://products.office.com/ja-jp/nonprofit/office-365-nonprofit

 

【３】お申込み・お問い合わせ

Office 365 非営利団体向け導入支援プログラム お申し込みフォーム
https://pro.form-mailer.jp/fms/6e40a5ef154750

テックスープ事務局：info[]techsoupjapan.org　（月-金　10:00-17:00　※メールのみ）
本導入支援プログラムは、テックスープに登録している団体限定の支援プログラムになります。
申し込みと同時に、下記より団体登録（無償）をお願いします。

 

テックスープ新規団体登録
https://www.techsoupjapan.org/user/register/

【Office 365 とは】Officeと何が違うの？ 編（参考動画）
https://www.youtube.com/watch?v=HE0mqY6APP0
マイクロソフトによる非営利団体認証
https://nonprofit.microsoft.com/ja-jp/getting-started
マイクロソフトによる Microsoft (office) 365 についての電話窓口
https://docs.microsoft.com/ja-jp/office365/admin/support/japan?view=o365-worldwide

0120 996 680 (Office 365 Enterprise)
0120 628 860 (その他のプラン)

　　　　

 

非営利団体が無償で利用できるクラウドサービスGoogle for NonprofitsのGoogle Suite for Nonprofitsのビデオ会議機能Google Hangouts Meetが期間限定でアップグレードされます。

これまでG Suiteの有償版のEnterpriseでのみ提供されていた以下のHangouts Meetの機能がG Suite for Nonprofits 利用団体の皆様にも7月１日まで無償でご利用いただけることになりました：

・最大250人が参加できるビデオ会議
・最大10万人に配信できるライブストリーミング
・会議の録画機能

詳しくはこちらをご覧ください。
　
上記サービスをご利用いただくためには、Google for Nonprofitsにご登録いただく必要がございます。
Google for Nonprofitsへのご登録はこちらをご覧ください。

Google for Nonprofitsをご利用いただくためには、テックスープへの団体登録が必要です。
詳しくはこちらをご覧ください。

台風19号をはじめとした災害によって、被災された地域の皆様には心よりお見舞い申し上げます。

テックスープ・ジャパンは、台風19号、台風15号、および本年8月の前線に伴う大雨の被災地域に事務所を持つ非営利団体へのIT機器・サービスなどの支援情報を収集・被災された方々にお届けしています。

被災をされた非営利団体の皆様のIT環境の復旧、被災地の復旧・復興支援活動にお役に立てればと思っています。

※掲載希望の企業・事業者の方は、テックスープ・ジャパン事務局( info[]techsoupjapan.org )にお問い合わせください。（[]を＠に変えてください）

 

◆マイクロソフト社によるPCの無償提供

■概要
台風19号、台風15号、および本年8月の前線に伴う大雨の被災地域に事務所を持つ非営利団体に対して、テックスープで寄贈提供しているマイクロソフト社の
ノートパソコンを、Windows 10 OSとOffice Standard付きで手数料なし（無償）でご寄付いたします。

■協力企業
・日本マイクロソフト株式会社
・MAR：中古PC販売を行う際に、マイクロソフト社のライセンスを扱うことができる公式な事業者のみなさま
　(順不同：デジタルリユース株式会社、株式会社川上キカイ、株式会社メディエイター、株式会社パシフィックネット、MCS株式会社)

■期間
現在申し込み多数のため一時停止しています

■詳細ページ
https://www.techsoupjapan.org/typhoon-hagibis-response-pc 

◆マイクロソフト社によるソフトウェアの無償提供

■概要
台風19号、台風15号、および本年8月の前線に伴う大雨の被災地域に事務所を持つ非営利団体に対して、テックスープで寄贈提供しているマイクロソフト社のソフトウェアを手数料なし（無償）で提供します。
■支援対象団体
災害救助法が適用された地域に登記している非営利団体のうち、「被害を受けた団体」及び
「被災地域の復旧・復興支援活動を行う団体」
■期間
現在申し込み多数のため一時停止しています

■特設サイト
https://www.techsoupjapan.org/typhoon-hagibis-response-msts

 

◆LINE WORKS　導入支援プログラム

■概要
LINEのビジネス版のアプリツールである「LINE WORKS」をすぐ活用できるように
無償でセットアップをするご支援です。
<LINE WORKSとは>
https://line.worksmobile.com/jp/
LINE社の兄弟会社であるワークスモバイルジャパン社が提供している仕事用のLINEです。
お名前とメールアドレスだけで登録でき、携帯、パソコンからも活用可能
（管理者以外の方のメールアドレスは任意です）
LINEと同じ使い勝手のチャットだけではなく、
カレンダーや掲示板、ドキュメント共有などの機能があり、
金融機関でも使われるぐらいのセキュリティを兼ね備えています。
■支援現場での活用イメージ
・支援現場に短期的に深く関わるボランティア
や関係者との円滑なコミュニケーション
（※一時的な関わりなのでプライベートの
LINEを共有するのはちょっと、
という不安を解消できます）
・ITが苦手でメーリングリストは難しいけれどもLINEはやってるという方々とスムーズなやりとり
<LINE WORKS導入メリット>
1. 仕事版のLINEなので、LINEと同じ使い勝手でプライベートと仕事を分けられます。
（LINEとは別アプリになります）
2. 個人単位の既読確認ができるので、確実に情報を伝えられます。
3. 掲示板やアンケート、カレンダーなどの機能があるので、情報共有が効率化されます。
■導入支援内容
・LINE WORKSフリープランの初期設定（環境構築、メンバー登録）を無償で提供いたします
・管理者向けサポート窓口の1ヵ月間有効チケット（通常は有料プラン専用のもの）

■期間
随時

■申し込み方法
1. 申請のエクセルフォーマット
http://bit.ly/LINEWORKS-NPO-entry
に必要情報を記載して、
dl_sbu_channel@worksmobile.com に送付
2. お申し込み後、3営業日前後を目安に設定が完了いたします
3. 初期設定後の変更は団体様側でお願いいたします
（操作不明時に備えて、サポート窓口をご案内いたします）
4.数か月後に活用レポートにご協力をお願いする場合がございます。

 

◆サイボウズ社による試用登録期限の延長

■概要
以下のサービスを試用登録いただいたときの試用期限を、提供終了日まで延長いたします。
kintone スタンダードコース
Garoon
セキュアアクセス
※ユーザー数は一律1,000ユーザーとなります。1,000ユーザーを超えてのご利用を希望される場合は、お申し込みフォームの「備考」欄にてその旨お知らせください。
■期間
2019年10月～2020年3月末日
■申し込み
サイボウズ社サイトへアクセス
■令和元年台風第19号への災害復興支援について（サイボウズ社）
https://cs.cybozu.co.jp/2019/006981.html

 

◆Airbnb社会貢献体験プログラムとは？

 

・農場体験・里山保全（特定非営利活動法人　くにたち農園の会） 
・サルサ体験（特定非営利活動法人　irori）
・ごみ拾いと街歩き（特定非営利活動法人 greenbird）

 

◆どうすると体験プログラムが実施できるの？

Microsoft Office 2016における主な新機能

Microsoftの業務用スイートの2016バージョンは、簡単にコラボレーション・共有するための機能が含まれています。 Excelはパワーアップし、Outlookは日常的なタスクを簡素化し、ほとんどのアプリケーションで必要なコマンドを見つけやすくなりました。
Microsoft Officeの最新バージョンは、多くの新しい生産性、コラボレーション、およびデータ解析機能が含まれています。 ここでは主な新機能のほんの一部をご紹介します。

「テル・ミー」で作業を高速化

ほとんどのアプリケーションにおいてテル・ミー・ボックスは、 何かをする方法がわからない場合でも、重要なタスクを実行するのに役立ちます。 むしろヘルプや解決のチャンスをうかがうよりも、このボックスに何をしたいのかを入力することで解決につながります。 Officeでは、タスクを完了するために使用できるコマンドの一覧を示しています。 ドキュメントで何かを選択している場合は、そのオブジェクトに固有のコマンドが表示されます。たとえば 画像が選択されている場合、画像に関連するコマンドが表示されます。

「インサイト」機能で答えを速やかに入手

「インサイト」機能はWord、Outlook、ExcelおよびPowerPoint内で情報検索を可能にします。
単語やフレーズを右クリックし、「スマート検索」を選択。
マイクロソフト　Bingサーチエンジンであなたが選択した単語、語句および選択したテキストの前後の意味、画像、Wikipediaの記事、および他の関連する情報を表示します。
これはブラウザにでは無く、オフィスの右側に表示されます。「校閲」タブや「Tell Me」から「インサイト」機能を利用することも可能です。

Outlookでのコラボレーション作業と未整理ボックス

Outlookは、より効率的に作業ができ、より簡単に共同作業を支援するための新機能を多数備え、電子メールの負荷を管理します。　主な機能は以下の通りです。

• 他のオフィスアプリとの迅速な連携

送信したいメールにオフィスドキュメントを添付する際、Outlookは最近使ったファイルのリストを表示します。
あなたが同僚にメールしたい表計算のシートやドキュメントについて直近の作業フォルダを探す必要はもうありません。
OneDriveかOneDrive for Business、あるいはSharePointで作業したファイルの場合、アイコンに小さな雲のイメージが付きます。

• ワークグループでコラボレーション　

Exchange　ServerでOutlookを使用しているなら、ワークグループの設定が可能です。
これは強力な配布リストの様なものです。ワークグループのメンバーは会話、予定表、ファイルの共有が可能です。
あなたはメンバーの個々の受信トレイかグループボックスでメッセージを受信できるよう設定することができます。

• 未整理ボックスの整理

メンバーの受信トレイはあるいはとても散らかった状態かも知れません。Exchange　ServeでOutlookを使っているなら、Outlookは「クラッター機能(低優先メール)」と呼ばれる新機能が用意されています。
この機能は優先度の低いメッセージを「低優先メール」フォルダに移動します。
どのメッセージをこの「低優先メール」フォルダに移動すべきかどうかはあなたが定義することができます。
さらに「低優先メール」フォルダはあなたが過去に無視したメッセージを見て、新規フォルダに移動したり、あなたが後で処理できるよう似たようなメッセージを受信トレイから取り出します。

エクセルの新たな分析と予測機能

エクセルは2016でさらに強力になりました。新機能は以下の通りです。

• 様々なデータソースからデータ取得が可能に

前バージョンで「パワークエリー」と呼ばれていた個別アドオン機能が標準になりました。
「パワークエリー」は分析に必要となる様々なデータソース(Webサイト、SQL、Azure、Accessあるいは他のデータベースなど)からデータ取得が可能です。



• さらなるグラフ機能追加　－エクセル2016は新たに6種類のグラフが追加

  • 統計分析で最も一般的に使用されている「箱ひげ図」
  • 分布状況をビジュアルに認識できる「ヒストグラム」
  • データセットの最大の要因を指し示す「パレート図」
  • 一連の円で階層が表現される「サンバーストグラフ」
  • データ階層の相対サイズで比較する「ツリーマップ」
  • 値の増減が示される累計が表示される「ウォーターフォール図」

• 予測機能

新たな時系列予測機能は過去のデータから未来の値を予測することができます。
データは多いほど予測精度が高まります。

Wordのリアルタイム共同編集

OneDrive for Businessに保存されているワードドキュメントを複数で作業しているなら、リアルタイム共同編集で同時に複数ユーザーによる共同作業、編集、更新が可能です。
誰もが他のメンバーの何の作業をしているか把握ができます。
メンバー同士が作業しているファイルの変更点が分かり、カーソルがいまどこにあるかも把握できます。

マイクロソフトは今後この機能を他のオフィスアプリケーションにも取り入れる予定です。

共有をもっと簡単に

Word、ExcelおよびPowerPointは「共有」ボタンがウィンドウの右上についています。
この「共有」ボタンをクリックすると、ユーザーはファイルをOneDriveなどオンライン上に保存するよう促されます。
そしてウィンドウの右側のパネルにファイルを共有したいユーザーのメールアドレスを
入力するか、アドレス帳　からメールアドレスを選択することができます。
また共有するユーザーが編集可能か、閲覧のみかを選択することが可能です。

OneNote notebookは同様の機能があります。「共有」ボタンの代わりにファイルメニュー(バックステージビューとも呼ばれます)から「招待」を相手ユーザーに送信します。

リボンは新たなデザインに

Office2016はまたOffice2013から若干の変更がなされています。Office2013ではドキュメントとリボンの既定の背景色は白でしたが、やや暗めの灰色になりました。
Office2016ではリボンタブの既定の背景色はアプリケーションのアイコンの色になります。
例えばWordは濃紺、Excelは濃い緑、PowerPointはオレンジですが、お好みで白や濃い灰色に戻すことも可能です。濃い灰色のテーマは視覚に障害のある方に役立つよう設計されています。

Office 2016に含まれるもの

Office2016 StandardとProfessional PlusはOffice2013と基本的に同等のアプリケーションが含まれます。
Professional Plusとの違いは、「Lync」が現在は「Skype for Business」と呼ばれていることです。
どちらのエディションにもOneDrive Proは含まれなくなりましたが、双方ともオンラインストレージ・共有のためのOneDrive、OneDrive for Business、SharePoint を統合しています。

Office2016クイックスタートガイドとオンライントレーニング

マイクロソフトは、Word、Excel、PowerPoint、OutlookとOneNoteをお客様が使い始めるのに
役立つPDF形式のクイックスタートガイドをご用意しています。
またオンライントレーニングの各種コースでもこれらを網羅し、Skype for BusinessとOneDriveのトレーニングも追加しています。

さらに情報を得るには

ここまで、ニュースリリースの主要な部分を紹介してきました。テックスープはOffice2016についてさらに情報提供を続けて参りますので、定期的にサイトを確認いただくか、ニュースレター(不定期)をご確認ください。

ご入手方法

Office2016 StandardとProfessional Plusはテックスープを通じて入手可能です。あなたが2年以内にテックスープを通じてOfficeを入手したならソフトウェアアシュアランスで無償にてバージョンアップが可能です。
記：この記事のオリジナルはSkype for Businessを含むOffice Standardについて記されていますが、こちらはOffice Professional plusにのみ含まれます。

さまざまな問題の解決のために活動する民間の非営利団体。ITを活用することで活動をより効果的・効率的に展開できるとわかっていても、財源不足でなかなか環境を整備できないことが多いのではないでしょうか。

TechSoup（テックスープ）は、社会問題の解決のために活動する世界中の民間の非営利団体が最大限の力を発揮できるよう、ソフトウェアなどのIT製品を提供するほか、ITのサポートを行います。

このプログラムはアメリカ・サンフランシスコに拠点を置くTechSoupを中心に、世界160ヵ国以上で実施されており、各国でNPOとのパートナーシップのもとに事業展開されています。協力企業は全世界で100社を数え、事業開始からこれまでにおおよそ1600万本、小売価格で約55億ドル相当のIT製品及びサービスを寄贈しています。

日本では、TechSoup 日本として、特定非営利活動法人日本NPOセンターがプログラムを提供し、アドビ システムズ、シマンテック、マイクロソフトなどがソフトウェアを提供します。

• TechSoup について
• Box 寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• Autodesk ソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• アドビシステムズ ソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• シマンテック ソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• マイクロソフト ソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• Bitdefender ソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• Tableauソフトウェア寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件
• Square寄贈プログラム　寄贈対象となる団体の条件

また、このウェブサイトではソフトウェアの寄贈のほかに、テックスープ広報資料・NPOがITを活用するのに役立つコンテンツを配信しています。

• テックスープPR資料・SNS紹介
  少しでも多くの非営利団体にTechSoup Japanをご利用いただき、必要なコストを節約しながらITを活用して、より積極的に活動を進めていただきたいと考えています。TechSoup JapanのPRにご協力いただければ幸いです。
• ラーニングセンター
  ソフトウェアの導入や事務所環境の構築など、IT化にあたって参考になる記事を配信します。
• コミュニティ
  事務局からのお知らせや、NPOのITに関する最新情報などを紹介します。

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お問い合わせはこちらから

特定非営利活動法人 日本NPOセンター
100-0004 東京都千代田区大手町2-2-1新大手町ビル245
TEL. 03-3527-9774 FAX.03-3510-0856
(平日10:00～17:00)
www.jnpoc.ne.jp
www.techsoupjapan.org

This programme is currently available only to eligible country non-profit organisations (see programme eligibility guidelines)

• Products will be distributed to eligible organisations only, not to individuals.
• An organisation must have an annual budget of less than X million per annum.
• Organisations which provide the following types of services are eligible to receive Cisco donations through this programme:
  • Basic Human Needs:
    • • Housing & shelter
      • Low income housing
      • Housing for the aged
      • Help and accommodation for the homeless
      • Refuges and shelters
      • Care and housing of children and orphans
      • Food & income
      • Food distribution
      • Helping meet basic needs inc. finance
      • Job training/basic skills training/help into work
      • Legal aid and counselling and advice
      • Access to clean water
      • Mine clearance
  • Access to Education:
    • • • Special needs education
        • Access to basic skills
        • Literacy
        • Numeracy
        • Digital inclusion
        • Re-training of long term unemployed
  • Access to Health Services:
    • • • Awareness, support and information for sufferers of illness
        • Health counselling
        • Care for the elderly
        • Aid to the handicapped
        • Prevention of cruelty to children
        • Rescue & emergency services
        • Rehabilitation services (drugs, alcohol etc)

The following types of organisations are not eligible to receive Cisco donations through this programme:

• • Religious organisations without a secular community designation: A secular designation is defined as an organisation separate from the church or religious organisation that provides services to people regardless of their religious beliefs and does not propagate a belief in a specific faith. Example: A refugee shelter with Public Benefit Organisation status that is run by a church, but is a separate and unique organisation that provides shelter and assistance to anyone who qualifies for services, regardless of religious beliefs.
  • Foundations and grant-making organisations
  • Schools
  • Museums
  • Libraries
  • Camps
  • Zoos
  • Cultural and environmental education organisations
  • Any organisation that advocates, supports or practices discrimination based on race, religion, age, ethnicity, national origin, language, size, gender, sexual orientation, socioeconomic background or disability.

In terms of the programme:

• During one fiscal year (1st July – 30th June), an organisation may request any quantity of Cisco products in a single order. The combined administrative fees for all ordered items may not exceed X + VAT.

• An organisation that is an affiliate of a larger organisation (with no more than 10 affiliates) may order products individually, providing it is ...
• An organisation must demonstrate that it has a technology line item in its budget and must be able to state the amount of that budget line item.
• An organisation must demonstrate that a Trustee or Director of the organisation has requested the equipment.
• Cisco may, at its sole discretion, provide "functionally equivalent" substitute product(s) for any request or order.
• Cisco products may not be transferred or resold.
• Recipient organisations are required to sign an Equipment Donation Agreement.

Organisations involved in the following activities are eligible to request Microsoft software donations.

• Human rights activities (details below)
• Environment and conservation (details below)
• Arts & culture (details below)
• Rural and agricultural services (details below)
• Social housing (details below)
• Community development (details below)
• Voter education
• Public interest legal services (details below)
• Counselling services (details below)
• Training material development (details below)
• Disaster relief
• Educational support (details below)

The following additional organisations are eligible to request Microsoft software donations.

• Community health clinics
• Behavioral healthcare non-profits that provide mental health, chemical dependency, mental retardation/developmental disabilities services, and other psychosocial services to the community.
• Women's health centers
• Blood banks

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The following additional organisations are INELIGIBLE to request Microsoft software donations.

• Private foundations
• Educational institutions (including public and private schools, private colleges, universities, and trade schools), organisations eligible through Microsoft academic volume licensing programs are not eligible for software donations, including non-profit private schools
• Governmental organisations or agencies including international governmental organisations and United Nations entities
• Political organisations
• Lobbying organisations
• Labour unions
• Business & professional organisations
• Hospitals & healthcare networks, including health centers, medical/dental clinics, preventative healthcare offices, mobile services, and occupational health centers.
• Assisted living healthcare organisations - assisted living as a congregate residential setting that provides or coordinates personal services, 24-hour supervision and assistance (scheduled and unscheduled), and health-related services.
• Healthcare research organizations and research laboratories
• Religious organisations not registered as a non-profit organisation and without a secular community designation that is separate from the church or religious organisation

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Details on Eligible Organisations

Human Rights Activities

• Defense of human and civil rights
• Elimination of prejudice and discrimination
• Lessen neighbourhood tensions

Environment and Conservation

• Preservation of natural resources (conservation)
• Combating or preventing pollution (air, water, etc)
• Land acquisition for preservation
• Soil or water conservation
• Preservation of scenic beauty
• Wildlife sanctuary or refuge
• Garden club

Arts & Culture

• Community theatrical group
• Singing society or group
• Cultural performances
• Literary activities
• Cultural exchanges with foreign country

Rural and Agricultural Services

• Farming
• Agricultural group
• Horticultural group
• Financing crop operations
• Dairy herd improvement association
• Breeders association

Social Housing

• Low-income housing
• Low and moderate income housing
• Housing for the aged
• Instruction and guidance on housing

Community Development

• Area development, redevelopment/renewal
• Other activity aimed at combating community deterioration
• Attracting new industry or retaining industry in an area
• Community promotion
• Crime prevention
• Voluntary firemen's organization or auxiliary
• Community service organization

Public Interest Legal Services

• Public interest litigation activities
• Other litigation or support of litigation
• Legal aid to the poor

Counselling Services

• Marriage counselling
• Family planning
• Credit counselling and assistance
• Job training, counselling, or assistance
• Referral service (social agencies)
• Rehabilitating convicts or ex.-convicts

Training Material Development

• Radio or television broadcasting
• Producing films
• Giving information or opinion

Disaster Relief

Educational Support

• Special school for the blind, handicapped
• Nursery school
• Alumni association or group
• Parent or parent-teachers association
• Other student society or group

Youth

• Boy Scouts, Girl Scouts, etc.
• YMCA, YWCA, YMCA
• Care and housing of children (orphanages, etc)
• Preventation of child abuse

Community Recreation

• Community centre
• Travel tours
• Training in sports
• Amateur athletic association
• Community recreational facilities (park, playground, etc)